山海の恵み豊富な男鹿半島で、ITと、自転車と、豊かなカントリーライフの実践めざして精進しております。銀チャです。

いまさらですが、地方がICT技術を活用するのは今や当然です。
それは行政や企業に限った話ではなくて、個人において一番重要です。
特に「買い物」に関しては、一番最初に問題になります。

買い物ができない！

地方、特に過疎の村において買い物事情は深刻です。
徒歩、自転車圏内に商店はなく、車で30分以上移動しなければならないというケースはもう珍しくないです。
そして、今の高齢者世代には車の免許もなく、免許を持っていても車の維持ができない家がもう出始めています。
毎日の食料が手に入らなければ生きていくことはできませんので、医療や教育に比べても喫緊の課題です。

先日も、某集落の地域活性化の話し合いに同席したのですが、朝市を開催したものの、集落の人の意見を聞くと、市場より移動販売をやって欲しいという要望がでていました。
車がない人にとっては、同じ集落の中でも徒歩圏外であれば、結局は出かけられないということです。

移動販売に取り組むにしても、売上と集落の広さ（移動経費、時間コスト）次第では採算に乗らず、生活インフラとして提供するにはコスト的に厳しいでしょう。

ネットによる買い物

ネットで買い物というと本やCD・DVD、家電品というようなイメージがありますが、既にネット上のスーパーマーケットが展開されています。
メジャーなところでは既にイオンがサービスを開始しています。
ちょっと調べてみたら、男鹿市ですらも配送エリアに入っています。
配送料は3000円以上の買い物で無料となっていますので、車のある人でもガソリン代の分だけお得です。
スーパーで食料を買い込む場合、3000円ぐらいは買うのが普通でしょうし。

ネットが使いこなせれば、採算に乗るのか乗らないのかわからない移動販売を待つこと無く、自宅まで配送されるシステムはすでに動いていて、今後、いろいろなバリエーションを増やしてくるのは間違いないです。
この分野は成長市場になるはずです。

現役世代は備える必要がある

既に70代、80代の世代に、改めてネットを使いこなせと言ってもなかなか難しいのは間違いないですが、それより下の世代は、今自分が住んでいる地域に今後も住み続けたければ、積極的にネットを使いこなす必要があります。

それは必要がある、というより田舎に済むための義務の一つと考えてもいいです。

今後、税収が減っていく地方自治体は、地域のインフラが少しづつ劣化していきます。
設備が更新されていくのは、人口の多いとろこが優先です。
自分が住んでいる地域のインフラがいつまでも安泰とは限らないのです。
買い物インフラはそれが一番最初に来ているだけです。

比べて、携帯電話が通じる地域ではあればインターネットは使えます。
これを利用することで、自力で買い物インフラを維持することができるのであれば、これを使えなければ田舎に住み続ける資格はないとさえ言えます。

田舎に住むには、自力で活きていける力を備える必要があるということです。

>追記：
もちろん、あまりの採算性の悪さに携帯電話のインフラさえを撤退することはありえますが、そうなった時にはもうほかの生活インフラすべてがストップしているので諦めどきでしょう。